新潟で起業・創業・独立を目指す方を支援します
起業家のみならず、事業に携わる皆さまにとって「マーケティング」という言葉は、馴染み深い言葉かと思います。
この記事では、いま一度原点に立ち返り、マーケティングの基本から実際の戦略の立て方までの概観を考察してみたいと思います。
マーケティングの定義は多岐にわたり、時代と共に変化を続けている概念です。
日本マーケティング協会では、2024年1月25日に「マーケティング」の定義を次のように刷新しました。
ちなみに従来の定義は次の通りでした。
「（マーケティングとは）企業および他の組織１）がグローバルな視野２）に立ち、顧客３）との相互理解を得ながら、
公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動４）である。」
1）教育･医療･行政などの機関、団体などを含む。
2）国内外の社会、文化、自然環境の重視。
3）一般消費者、取引先、関係する機関･個人、および地域住民を含む。
4）組織の内外に向けて統合･調整されたリサーチ･製品･価格･プロモーション･流通、および顧客･環境関係などに係わる諸活動をいう。
一般的には「商品やサービスを売るための仕組み」と
顧客に対する一方向的なイメージで理解されていることが多かった「マーケティング」ですが、
この度の変更によって、企業と顧客、社会が「共に価値を創造」する関係性であり、
マーケティングの主体が企業や組織に留まらず、顧客自身が含まれることも示されました。
企業や組織がつくり上げた商品・サービスの価値を、顧客に対して一方的に提供するのではなく、
それらの価値を「共創」する時代にシフトしていることを明示する定義となりました。
マーケティングはビジネスの成功に直結します。
顧客ニーズの多様化に伴い、商品やサービスも多様化し、競合他社との競争に打ち勝つことが容易ではなくなっています。
適切なマーケティング戦略は、競争環境で差別化を生み出し、ターゲット市場での存在感を高めます。
また、顧客のニーズや市場のトレンドを把握することで、効果的な意思決定が可能となります。
続いて、実際に自社商品・サービスのマーケティング戦略を練る際に活用できるフレームワークをご紹介します。
ご紹介するのは数多あるものの一部にすぎませんが、こうしたフレームワークを活用することは、
顧客動向や市場環境を適切に捉える助けとなり、自社が提供している商品やサービスの価値を最大化することに近づきます。
自社のビジネスを①自社、②顧客、③競合他社の3つの観点で整理・分析を行うことで、
市場の需要の明確化、自社の強みの発掘・理解、競合情勢に合わせた戦略を構築することなどに役立ちます。
自社のビジネスを①強み、②弱み、③機会、④脅威の4つの観点で洗い出し、分析を行うことで、
戦略的な意思決定や問題解決策を見出すことに役立ちます。
自社のビジネスを取り巻く外部環境分析の手法の一つです。
政治（Political）、経済（Economic）、社会（Social）、技術（Technological）、法的（Legal）、環境（Environmental）の
6つの観点で整理・分析することで、外部環境の変化や機会、脅威に対応できる戦略を策定できます。
自社の商品やサービスのマーケティング戦略を
①製品（Product）、②価格（Price）、③流通（Place）、④販促（Promotion）の観点で整理する手法です。
マーケティング戦略の全体像を俯瞰し、戦略の一貫性を確保するために効果的です。
戦略を実行するマーケティング手法を一部ご紹介します。
近年のマーケティングは、顧客データの活用が欠かせなくなっていることから、
およそデジタルを活用したマーケティング手法が主と言っても過言ではなくなってきている傾向があります。
ソーシャルメディアを活用して商品やサービスを宣伝し、顧客との対話を通じてブランドの認知度を向上させる戦略です。
Facebook、Instagram、X（旧.Twitter）などのプラットフォームを活用し、
ターゲット層に直接アプローチを行うことでブランドロイヤリティの向上に繋げます。
またシェアやコメントなどの拡散機能によって広告効果も期待できる点がSNSマーケティングの大きなメリットとなっています。
コンテンツマーケティングは、消費者にとって有益な情報を掲載したコンテンツ（ブログ記事や動画など）を
制作・配信することで、顧客を集め、信頼の獲得を目指す手法です。
コンテンツ上で直接商品やサービスを売り込むのではなく、
顧客の課題解決などに寄与するコンテンツを制作し、まずは信頼関係を構築することを目指します。
顧客が必要性を感じたときに自らのタイミングで商品・サービスを想起させ、購買に繋げることが目的です。
O2Oとは「オンライン to オフライン」の略称です。
オウンドメディア（HPなど）やWeb広告、アプリなどのオンラインから、
オフラインのリアル店舗へ誘導するマーケティングを指します。
スマホやSNSの普及によって、顧客は常にオンライン環境に接続されています。
店舗はオンライン上で情報発信を行い、実店舗への導線を描きます。
実店舗で使えるクーポンの発行や、位置情報を活用したポップアップ通知などの取り組みがそれにあたります。
有名人や専門家など、影響力のある人物と提携し、その影響力を通じて、商品やサービスを紹介します。
SNSを通じたリーチ数の多く、その人物の影響下で購買行動が変わるファンや支援者がついている人物を
「インフルエンサー」と呼びます。
「インフルエンサー」のＳＮＳアカウントでの発信を通じて、自社商品・サービスの魅力を拡散します。
有益なマーケティングを行うことは、ビジネスの成功にきわめて効果的です。
マーケティングを学び、仮説検証の実践を繰り返しながら、最適解を模索することでビジネスの成功に近づきます。
NSGグループの資格・検定会社、株式会社サーティファイでは、
現代のビジネスに即した実践的なマーケティングを学べる検定を提供しています。
SNSマーケティング検定：検定の詳細はコチラ (SNSマーケティング検定の教材はコチラ
ネットマーケティング検定：検定の詳細はコチラ (ネットマーケティング検定の教材はコチラ)
上記の検定での学びがビジネス成功の助けとなることを期待しております。
NSGグループ 事業企画本部
