地域のモビリティから、
カーボンニュートラルへ。
歩いた後に道ができる。
NSG歴4年目、新しい事業部を立ち上げる。
奈良県出身。富山大学を卒業後、東京で就職するも1年後には新潟県に移住し、バス会社に転職。営業活動のなかで、NSGグループの幅広い事業展開を知る。2021年にNSGグループの愛宕商事株式会社に入社。LED商材の販売促進を皮切りに、ビジネスソリューション事業部ではカーシェアリングや電動キックボードシェアリング事業を立ち上げ、メディアの注目を集めた。2024年には、新設されたカーボンニュートラル推進事業部の部長となり、部署の立ち上げや事業の推進に奔走する。
バス会社からNSGグループへ。面接時のある質問で入社を決意。
出身は奈良県。富山大学を卒業後、就職で一旦東京に出たものの、自分にはこの土地が合わないと感じるようになった。想いが駆け巡るなかで様々な縁があり、新潟県に移住。前職はバス会社の営業として、教育機関や旅行会社などに、バス利用を提案する仕事に従事した。コロナ禍では多くの企業や教育機関が移動や修学旅行を自粛する中で、当時の営業先だったNSGグループの専門学校では、学生の立場に立って可能な限りの道を探そうとしていた。その学生に寄り添う姿勢に共感したと同時に、「NSGグループで働いてみたい」。そんな思いが募り、いち営業先から自分の身を置く環境として、NSGグループを捉えるようなっていた。最終面接の席では「NSGでバス会社をつくったら社会やお客様のためになりそう？」と問われた。既存の枠組みに囚われず、なんて大きなスケールでものを考える人たちなのか。そんな企業文化に惹かれて、NSGグループの商社である愛宕商事株式会社に入社を決意した。最初に取り組んだのはLED照明など、環境商材の販売促進だった。教育機関や福祉施設への導入では、授業や運営に影響を与えないように授業のない時間帯を選んで工事を進めるなど、施設の状況や要望に合わせて寄り添う対応を徹底した。LEDをはじめとして、商社では様々な商材を扱うため、商材の把握や商談において、最初は戸惑いがあった。ただ、幅広い商材を扱うことができる商社の強みや柔軟性を肌で感じるようになり、今後の新規事業立ち上げにおいて、大きな糧となった。
カーシェアと電動キックボード。立て続けに新規事業を立ち上げる。
入社1年目の途中には、多様な企業や団体のお客様の課題解決や新規事業開発を担っている教育事業部（現 ビジネスソリューション事業部）へ異動した。最初の仕事はカーシェアリング事業の立ち上げ。地方の学生たちが直面する交通の不便さを解消すべく、大学生の居住エリア周辺に車両を配置する計画を推進した。利用が見込まれる夏休みまで準備期間はわずか数カ月。事業を行うために必要な免許の取得や運営体制の整備を急ピッチで進めた。サービス開始直後は認知度不足に悩まされたが、学生アパートへのポスティングや大学内での説明会を通じて地道に認知を広げ、徐々に利用率が向上。次の挑戦は電動キックボードシェアリングサービスの導入。地方自治体が運営していたレンタサイクルの代替案として、より話題性と利便性を重視した計画を提案した。無人運営を可能にするシステムを導入し、テスト運用を経て2024年3月に本格運用をスタート。地元住民の日常の足となるだけでなく、二次交通（空港や駅から観光地までの移動手段となる交通機関）の手段として首都圏からの観光客の間で利用が進んだ。モビリティに関する事業は、単なる移動手段の提供ではない。地域の課題を解決し、利用者の日常を支える新たな仕組みを創り出すこと。新規事業開発は成功よりも、その時点では断念するもののほうが多いかもしれない、ただ、試行錯誤を重ねながら生まれる達成感が、次への挑戦に向かう原動力となった。
新設事業部の部長に昇進。新たなビジョンが生まれる。
これまでやってきた成果が評価され、2024年には新たに創設されたカーボンニュートラル推進事業部で部長の役割を担うことになった。モビリティ分野とエネルギー分野を統合し、さらなる社会の発展を目指している。カーシェアリングの拡大やEVバスの導入、再生可能エネルギーを活用した省エネ商材の提案など、多岐にわたる事業を計画する。中でもリユースカップ事業は、サッカーJ1のアルビレックス新潟のホームゲームで使用される飲料カップを、新潟県産の米を原料とする再利用可能な素材に置き換えることで、ゴミの削減をはかると同時に、地場産業の振興につなげるというユニークなもの。新潟県の洋上風力発電のプロジェクトへの参画を目指し、地域のエネルギー政策に多角的に貢献するビジョンも描く。そして、部長として最も重視するのは、メンバーの成長とチームの一体感を醸成すること。ミーティングでは単なる業務報告でなく、他のメンバーの仕事を理解し、意見を交わすことで、新たなアイデアが生まれる場をつくる。各自が自立しつつも、孤立せず、全員でゴールを共有すること。地方から全国、そして世界へ広がる事業をつくり、未来の社会を支える一助となりたい。入社からわずか数年。あの日、面接で面食らった自分が、こんなビジョンを持つようになった。
